動画広告が配信できる媒体一覧！特徴と選ぶ際のポイントを解説｜大阪の動画制作・映像制作会社なら株式会社シードアシスト

動画広告を配信したいものの「どの媒体が適しているかが分からない」と、お悩みの方は多いのではないでしょうか。

媒体ごとの特徴や強みはそれぞれ異なるため、アプローチしたい商品やサービスに応じて選択することが重要です。

この記事では、動画広告の主な配信媒体や媒体ごとの特徴、配信媒体を選ぶ際のポイントについて解説します。

あわせて、動画広告で成功するためのポイントについても触れていますので、ぜひ最後までお読みください。

一覧表では、配信媒体の中でも特に人気の5種類をまとめています。次項で、各媒体の特徴についてみていきましょう。

動画広告・テレビCM

動画広告・テレビCMは商品やサービスの認知拡大に効果絶大です。幅広く会社や製品の宣伝を行うテレビCMとターゲットを絞り、低予算から出稿できるWeb動画広告。どちらも会社・商品の認知拡大および見込み顧客への訴求に有効です。

動画広告の主な配信媒体は、以下の5つです。ここでは、それぞれの特徴やメリットを詳しく解説します。

・YouTube
・Facebook
・Instagram
・TikTok
・X（旧Twitter）

YouTubeは、アメリカのYouTube社が開発・提供している世界最大の動画サイトです。

全世界のユーザー数は、25.14億人以上（2023年9月現在）、日本だけでみると7,000万人以上（2022年10月現在）が利用しています。

特徴は、高いリーチ力です。ユーザビリティの高い広告フォーマットが揃っている点もメリットといえます。

また、YouTubeでは、Google広告を活用して出稿するため、GDN（Google広告のディスプレイ広告）と同様、出稿目的にあわせた細かなターゲティング設定が可能です。

課金形態は、動画を視聴するごとに課金される「CPV」、広告リンクを1クリックするごとに課金される「CPC」、広告が1000回表示されるごとに課金される「CPM」の3種類です。

Facebookの全世界の月間ユーザー数は、約29億9,000人（2023年3月現在）、日本国内では2,600万人（2019年7月現在）もの人が利用しています。

日本でのユーザー層は40代〜50代が多く、ビジネスパーソンである中堅層にアピールしやすいのが特徴です。加えて、広告のターゲティングを細かく設定できるというメリットもあります。

例えば、年齢や性別といった属性でのターゲティングはもちろん、つながりや興味関心、ユーザーの行動から細かくターゲティングして適切なユーザーに広告を配信できます。

広告フォーマットも細かく設定できるため、費用対効果をアップさせやすい点も大きな魅力です。

課金形式は主に、CPCとCPM、ThruPlay（特定の秒数以上視聴された場合に課金される）の3種類です。

Instagramの全世界の月間ユーザー数は、2023年に20億人を突破しており（2023年2月現在）、日本国内では3,300万人（2019年6月現在）が利用しています。

女性ユーザーが多く、投稿をみて商品の購入に至るなど、アクション率の高さが特徴です。

一方で、リツイート機能やシェア機能がないため、他のSNSに比べると拡散力は低めとなります。

課金形態は、CPM、CPC、CPI（アプリが1回ダウンロードされるごとに課金される）、CPV（動画広告が1回10秒以上再生されるごとに課金される）の4種類です。

TikTokは、全世界で10億5,100万人以上（2023年9月現在）、日本国内では1,700万人（2021年8月現在）が利用しています。

ユーザー層は、10代〜20代の若者が多く、そのうち女性が6〜7割を占めているため、若年層にリーチしやすいというメリットがあるほか、エンゲージメント率が高いことも特徴の一つです。

しかしながら、若年層の視聴者に響くインパクトのある動画でないと、すぐにスキップされてしまう可能性があり、インフィード広告では海外のユーザーをターゲティングできません。

課金形態は、CPM、CPC、oCPC（広告のクリック回数に応じた課金。コンバージョンにより調整）、CPVの4種類です。

X（旧Twitter）は、全世界で月間5億4000万人（2023年7月現在）、国内では4500万人以上（2017年10月現在）が利用しています。

Xの特徴は、リツイートやシェア機能による拡散力の高さです。「フォロー＆リツイートキャンペーン」といった、拡散力の高さを生かしたキャンペーンでの利用が人気となっています。

一方、長時間の動画との相性が良くないという側面もあります。

課金形態は、CPF（フォロー課金）、CPC、CPE（エンゲージメント課金）、CPAC/CPI（アプリクリック課金/インストール課金）、CPM、CPVの6つです。

ユーザーからのフォローや「いいね」などのアクションによって課金される仕組みになっています。

動画広告媒体の選び方として、以下の3つがあげられます。

・商品やサービスにあった媒体を選ぶ
・作りたい動画フォーマットで選ぶ
・課金方式で選ぶ

まずは、商品やサービスにあった媒体を選ぶ方法です。

例えば、40代〜50代にリーチしたい場合は「Facebook」、20代の若い女性にリーチしたい場合は「TikTok」や「Instagram」との相性が良いといえます。

反対に、40代〜50代男性向けの商品にもかかわらず、20代女性に人気のSNSを配信先に選択してしまうと、十分な広告効果を期待できないでしょう。

媒体によっては、動画の画面サイズや配信時間が決まっていることもあるため、事前に広告の形式や動画フォーマットを確認することも大切です。

制作した動画の形式が媒体とあわなければ、修正や作り直しのコストが発生してしまいます。

また、動画の方向性が既に決まっている場合は、媒体の形式やフォーマットに問題はないかをあらかじめ確認しておきましょう。

主な課金形式には、上記の3つがあるものの、媒体によって異なるため、予算にあったものを選ぶのも一つの方法です。予算や費用対効果を検証したうえで選択すると良いでしょう。

続いて、動画広告で成功するためのポイントを解説します。

・動画広告の目的を明確にする
・広告の目的にあった配信先を選ぶ
・媒体ごとに効果測定をする

まずは、動画広告をどのような目的で配信するのかを明確にしましょう。ブランディングやイベントの集客、販売促進などできるだけ具体的に定めます。

例えば、企業のブランディングを目的に動画広告を配信する場合は、他社と被らないようなインパクトのある動画広告にするだけでも効果が期待できます。

一方、販売促進を目的とする場合は、動画の再生回数だけでなく購入がスムーズにできるような媒体を選ぶ必要があります。

例えば、40代〜50代の男性に向けた商品の広告の場合、10代〜20代女性に人気のTikTokを配信先に選んでしまうと、思うような広告効果を得られずコストだけがかかってしまう結果になりかねません。

このようなケースでは、若い世代の利用者が多いTikTokよりも、40代〜50代のユーザーが多いFacebookに出稿したほうが、良い結果を期待できます。

動画広告を出稿できる各媒体の特徴やユーザー層を分析し、目的とターゲットにあった配信先を選択しましょう。

動画広告を出稿する際、どの媒体で最も効果を発揮するかは、実際に出稿してみないと分からないこともあります。そのため、複数の媒体に出稿して効果測定をしてみることも有用です。

分析する際は、以下の指標項目を押さえておきましょう。

・視聴回数、完全視聴率
・クリック数
・コンバージョン数

効果測定の結果、最も高い成果をあげた媒体を選択することで、広告費のコスト削減につながり、大きな失敗をするリスクも避けられるでしょう。

動画広告を配信できる媒体は複数あり、媒体によって特徴やユーザーが異なります。

そのため、配信先を選ぶ際は「商品やサービスにあう媒体かどうか」「作りたい動画フォーマットで配信できるか」「予算にあった課金形式かどうか」の3つを軸に選びましょう。

また、動画広告の制作が難しい場合は、350社・2500タイトル以上の豊富な実績を誇る「シードアシスト」にご相談ください。

予算が限られている場合でも、お客様の予算に応じて適切なブランディング動画をご提案いたします。まずは一度、お気軽にお問い合わせください。

動画広告・テレビCM

動画広告・テレビCMは商品やサービスの認知拡大に効果絶大です。幅広く会社や製品の宣伝を行うテレビCMとターゲットを絞り、低予算から出稿できるWeb動画広告。どちらも会社・商品の認知拡大および見込み顧客への訴求に有効です。