テレビCMは意味がない？テレビCMをやめた企業の例も紹介 | 大阪の動画制作・映像制作なら株式会社シードアシスト

近年は、Youtubeといった動画共有サイトの利用者増加や、インターネットと接続するコネクテッドテレビの普及などにより、若年層のテレビ離れが進んでいます。

そのような中「テレビCMは効果がない」といわれることがありますが、本当にそうなのでしょうか。

そこでこの記事では、テレビCMのメリット・デメリット、そして効果を出すための方法を詳しく解説します。

昨今は、テレビCMよりもインターネット広告に広告費を割く企業が増えています。電通が発表した「2023年 日本の広告費」によると、マスコミ4媒体（新聞・雑誌・ラジオ・テレビ）の広告費が2兆3,161億円であるのに対し、インターネット広告費は3兆3,330億円でした。

テレビCMに比べてインターネット広告は、効果測定が容易かつターゲティングしやすいことが要因の一つとしてあげられるでしょう。

しかしながら、テレビCMを利用する企業が著しく減っているわけではありません。テレビCMは、商品やブランドの認知度を一度に上昇させる効果を持ちあわせており、属性を問わず多くの消費者にアプローチできることから、効果は高いと評価している広告主が少なくないからです。

動画広告・テレビCM

動画広告・テレビCMは商品やサービスの認知拡大に効果絶大です。幅広く会社や製品の宣伝を行うテレビCMとターゲットを絞り、低予算から出稿できるWeb動画広告。どちらも会社・商品の認知拡大および見込み顧客への訴求に有効です。

テレビCMは、インターネット広告が大きな影響力を持った現在でも、認知度向上に効果がある広告です。ここでは、テレビCMを出稿する主なメリットをみていきましょう。

・認知獲得の手段として効果的
・ブランドイメージを形成しやすい
・商品・サービスの売上アップを見込める

テレビCMは、さまざまな消費者へのリーチに優れ、認知面でのコスト効率が良い広告です。日本民間放送連盟研究所が2022年に発表した「テレビの広告効果に関する研究」によると、テレビCMのリーチは約80％と非常に高いことがわかります。テレビの視聴が習慣化し、多くの消費者がテレビをみると同時にCMも視聴するからだと考えられるでしょう。

こうしてみると、認知獲得という点において、テレビCMに敵う広告媒体は存在しないといえます。

総務省情報通信政策研究所の「令和４年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」によると、テレビの情報源としての重要度は全年代で82.3%となっており、新聞（45.5%）や雑誌（12.9%）インターネット（77.8%）よりも高い数値であるとわかります。

加えて、テレビのメディアとしての信頼度は全年代で61.1%と、新聞の61.8%にやや劣るものの、雑誌（16.6％）やインターネット（30.9%）に比べると高い数値です。

情報源として重視され、信頼度の高いテレビでCMを適切に活用できれば、ブランドイメージを形成しやすいといえるでしょう。

テレビCMは、商品やサービスの売り上げに直結しやすい広告です。

これまで商品・サービスを認知していない、あるいは興味・関心がなかった消費者であっても、テレビCMがきっかけで購入にいたるケースは決して少なくありません。

例えば、スーパーで似たような商品の陳列をみて「どれが良いかわからない」と悩んでも、「CMでみた商品だから」という理由で購入した経験は誰にでもあるでしょう。

また、CMをみたあとにインターネットで検索する消費者もいるため、テレビCMは多くの人に商品やサービスの情報を伝える方法として有効な手段といえます。

テレビCMにはメリットがある一方で、以下のようなデメリットも存在します。

・トータルコストが高い
・ターゲット選定の精度が低い
・効果を計測しにくい

テレビCMの放映には、CM自体の制作費だけでなく、テレビ局に支払う放映費がかかります。スタンダードなテレビCMの制作には、数百万円かかるのが一般的です。

さらに、有名なタレントを起用すれば、制作費が数千万円を超えることもあり、インターネット広告に比べると費用が高額となります。

テレビCMは、不特定多数の消費者へアプローチしやすい半面、細かなターゲティングがしにくいです。ターゲット層にあわせた時間帯あるいは番組にCMを放送することで、まずまずのターゲティングはできますが、ターゲットが限定される商材の場合は難易度が上がるため注意が必要です。

対して、インターネット広告は「20代前半の女性かつ社会人で美容に関心が高い人」というように、細かなターゲティングができます。ターゲット層の属性や興味・関心にあわせて、購買行動につながりやすい広告配信ができるため、ピンポイントの層へのアプローチを狙う際にも適しています。

大手企業の中には、テレビCMをやめた企業もあります。ここからは、テレビCMをやめた企業とその理由について解説します。

しまむらでは、販促手法を多様化するために、広告費をデジタルシフトしています。具体的には、SNS会員の増加にあわせて主要媒体だった折込チラシを減らす代わりにWebチラシを増やし、テレビCMを撤退したあとはYoutubeなどへの動画広告を増やしています。

テレビCMをやめた理由として、以下が推測されます。

・広告宣伝費の削減
・デジタル広告の推進
・セグメントやターゲットごとのアプローチの増加

しまむら企画室によると、デジタルシフトへの移行はテレビCMよりもインターネット広告のほうが低コストで売上向上の効果があったと報告を上げており、今後もデジタル媒体に注力する見込みです。

資生堂は、広告媒体費の多くをデジタルシフトすると表明し、マスメディア広告とインターネット広告を組み合わせながら広告費を抑えつつ、リーチ数を積み上げる戦略に取り組んでいます。

シフトチェンジの背景には、以下の目的があると推測されます。

・ターゲット層のデジタルデバイスの普及
・新型コロナウイルス感染症の影響による生活様式の変化
・Eコマースとの連動

テレビCMを用いた従来の広告では、新しいライフスタイルを求められる社会の流れに対応できないと判断し、インターネット広告の活用に重きを置いているようです。

大塚食品は、ボンカレーが2013年に発売45周年を迎えて以降、ボンカレーのテレビCMをやめました。デジタルシフトした理由には、以下が推測されます。

・ボンカレーの認知率が高い
・新商品の宣伝
・特定層へのアプローチ

レトルトカレーに関する動画コンテンツを制作したり、コラボレーションなどによって話題になりやすい商品をリリースしたりすることで消費者の購買行動を促すことに注力しているようです。

テレビCMには「コスト」「ターゲット選定」「効果測定」の面でデメリットがあると前述しましたが、出稿を検討する際は以下の点を意識することで成功率が高まります。

・費用対効果をもとに制作と放送の予算を決める
・訴求したいターゲットを明確にする

テレビCMは、予算を念頭に置いたうえで、制作費と放送費を設定していくことが重要です。「話題のタレントを起用すれば一気に効果を出せるだろう」など、採算を度外視した施策はリスクを生じるかもしれません。

そのため、予算内で最良の工夫をし、効果を最大化できるテレビCMを検討していく必要があります。例えば、実写ではなくアニメーションや静止画で制作したり、地方局で放送したりすることで予算を抑えながら効果を狙う方法もあります。

テレビは幅広い視聴者に情報を発信できるメディアですが、CMを制作するにあたっては事前に訴求したいターゲット層を明確にしておく必要があります。

さらに、商品やブランドを知ってもらうだけでなく、商品の購入あるいはSNSでの言及や拡散など、CMをみた消費者にどのような行動を促したいかまで考えなければいけません。

また、ターゲット層が好む番組や視聴する可能性の高い曜日・時間帯に放映することも大切なポイントの一つです。

運用型テレビCMとは、WebマーケティングとテレビCMを組み合わせたハイブリッド型のテレビCMのことをいいます。

従来のテレビCMとは異なり、サービスの提供会社が独自の分析ツールで視聴数やクリック数・コンバージョン数などを検証するため、テレビCMの効果を可視化できます。データをもとにテレビCMの内容をブラッシュアップしていくことも可能です。

加えて、広告を出稿する番組や時間帯などを細かくターゲティングでき、従来のテレビCMよりも比較的少額から出稿できます。

テレビCMもインターネット広告も、それぞれに強みがあります。テレビCMは不特定多数へのリーチに優れ、認知面でのコスト効率が良い広告です。一方、インターネット広告は効果測定が容易で改善しやすく、比較的安価でターゲティングしやすい広告です。

現在は、これらを掛けあわせた運用型テレビCMを出稿する方法もあります。

もし、テレビCMやインターネット広告の制作を検討している方は、ぜひシードアシストへご相談ください。

シードアシストは、自社内一貫体制でマーケティング・ブランディング戦略を行うプロフェッショナル集団です。商品やブランド、サービスを消費者にリーチできるよう、効果の高いテレビCMやインターネット広告用の動画広告の制作をサポートしています。

「ブランドの知名度を上げたい」「動画広告を出稿してみたい」とお考えの方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

動画広告・テレビCM

動画広告・テレビCMは商品やサービスの認知拡大に効果絶大です。幅広く会社や製品の宣伝を行うテレビCMとターゲットを絞り、低予算から出稿できるWeb動画広告。どちらも会社・商品の認知拡大および見込み顧客への訴求に有効です。