デジタルサイネージとは

店頭や交通機関などあらゆる場所で、ディスプレイやプロジェクトなどを使い表示と通信にデジタル技術を活用して情報を発信するシステムを、総称して 「デジタルサイネージ」と呼びます。

ディスプレイ端末ごとにコンテンツを制御できるため、ターゲットに合わせ適切なコンテンツをタイムリーに発信出来ます。

看板や広告に限らず、皆さんも街の街頭ビジョンや駅、またはホテルや病院などで見たことがあるでしょう。

建物の壁面サイズのものや大型屋外ビジョンはもちろん、自動販売機内蔵の小窓表示部までサイズもさまざまに、我々の身の周りではあらゆる情報がデジタルで流れています。

市場におけるデジタルサイネージ

2020年に向け、国内のデジタルサイネージ市場は右肩上がりとなっていくことが予測されており、約７年で３倍弱の拡大が見込める凄まじい伸びが予想されています。

この呼び水になっているのが、２０２０年に開催される東京オリンピック。

総務省は２０１５年３月に公開した文書の中で、２０２０年の東京オリンピック開催に向けて観光案内や大会情報の発信、非常時の災害情報等の提供を目的としたデジタルサイネージの整備を進めるICT化アクションプランの策定を提言しています。

オリンピックが開催されれば、多くの外国人が日本に訪れることが予想されますが、その時必要なものがユーザーごとにパーソナライズされた情報です。
スマートフォンやICカードをデジタルサイネージにかざすことにより、その人の国の言語で求めている情報などが提供される、というのが総務省の描いているビジョンなのです。

そして、そのためにはデジタルサイネージの相互運用性の向上が欠かせません。その規格作りの一環で取り組まれているのがより簡単で身近なサイネージ配信になります。

公共施設や交通機関も含めると、オリンピックに関連して、2016年〜2020年にかけて110,000台ものディスプレイ需要が発生することが予想されています。

また、それ以外では小売店鋪や商業施設といった店舗系のユーザーを中心に大幅な伸びを予測。
販促ツールにおけるデジタルサイネージの価値は年々高まっています。

デジタルサイネージ導入例

陳列棚に設置し売り場の販売促進に

ポスターやチラシなど紙媒体と違い、映像や音声、音楽など、より印象的に多くの情報を伝えることが出来るデジタルサイネージは、場所をとらずに商品アピールをすることも可能です。

例えば、食材のレシピや衣類のコーディネート、映像を使って商品の使い方を説明。
店舗のイベントやキャンペーンを流したり、デパートやショッピングセンターなどでは売り場のフロアガイドとしても使用されています。

映像を気軽に変更出来る利点を活かし、飲食店の看板などでランチやディナーの時間に合わせてメニュー内容を変更するという活用方法も良いでしょう。

また、ネットワークを利用することで全国支店で使われているサイネージの内容を一括で変更する事も、興味をもってタッチ操作された商品の分析やマーケティングデータの収集などさまざまな販売戦略への活用も可能となります。

これをネットワークシステム型・ネットワーク配信型のデジタルサイネージと呼ぶのに対し、オフラインで独立しUSBやディスクなどで直接コンテンツ入力するものをスタンドアロン型のデジタルサイネージと呼びます。

まとめ

弊社でもデジタルサイネージ用映像の需要は高まっており、駅の大型ビジョンや店頭設置型ビジョンなど数件の実績があります。

“ここへ訪れた人に見て欲しい映像”が必要な際はぜひご相談下さい。