【動画制作】魅力的な企画書の作り方5つ＆企画作成のポイント3つ｜大阪の動画制作・映像制作会社なら株式会社シードアシスト

動画を制作する際は、動画の目的や構成などを記載した企画書が必要です。企画書がない状態で動画の撮影や編集を始めてしまうと、やり直しによる余計な手間が増えたり、意図した通りの動画が完成しなかったりする可能性があります。

動画制作における企画書の役割は次の通りです。

○動画制作に携わるメンバーとイメージを共有する

動画制作では、撮影や編集に数多くのメンバーが関わります。映像制作会社に依頼する場合は、社外の制作担当者との情報共有も必要です。

企画書を用意することで、動画の完成イメージを共有し、社内外のメンバーによる作業を滞りなく進められます。

○動画制作にかかるコストや時間を見積もる

企画書によって動画の内容が明確化すると、制作にかかるコストや時間を割り出すことが可能です。予算やスケジュールの見通しを立てるために、企画書が重要となります。

○経営層に対する説得材料として使う

規模の大きな組織では、動画制作に経営層の承認が必要なケースも一般的です。動画制作の承認を得る際は、企画書が説得材料となります。制作費用や得られるリターンを含めて、詳しい企画を提案することが重要です。

動画制作の企画書に含めるべき内容には、ターゲットや掲載先、表現方法など複数の項目があります。魅力的な企画書を効率よく作りたい場合、正しい順番で内容を決めることが大切です。

ここでは、動画制作の企画書を作る方法を5つのステップに分けて解説します。

動画の企画書を作る際、目的とターゲットを決めることが最も重要なステップです。動画の目的やターゲットが曖昧な状態では、ほかの項目について決めることができません。

企画書を作る最初のステップとして、動画を制作する目的を簡潔な文章にまとめましょう。

目的の例は次の通りです。

また、ターゲットを決める際は性別や年齢のほか、仕事や趣味、日ごろ解決したいと思っている悩みなども含めた具体的な人物像を設定しましょう。

狙ったターゲット層から動画を視聴してもらうためには、動画の掲載先・配信先を決めることが重要です。

自社のWebサイトに動画を掲載するだけでは、視聴者数が少なく効果が得られない場合があります。動画の目的やターゲットにあわせて、適切な掲載先を選ぶことが大切です。

SNSに動画を掲載する場合は、SNSの種類による利用者層の違いに注意しましょう。たとえば、比較的若い世代に人気のあるTikTokと、実名アカウントでビジネスユーザーも多いFacebookでは動画を宣伝できるターゲットが異なります。

また、広告によって動画を配信する際は、使用する広告媒体や広告の掲載先を精査することが大切です。想定される動画視聴回数や広告コストまで企画書に含めると、説得力が高まります。

コンセプトとは、動画で伝えるメッセージや視聴者に与えたい印象を短く表現した文章のことです。コンセプトを決めると、動画に盛り込むべき情報や表現方法を絞り込むことができます。

動画の企画書に記載するコンセプトの例は次の通りです。

コンセプトが決まったら、動画のタイトルを考えましょう。SNSや動画共有サイトでターゲットユーザーの目を引くために、適切なタイトルをつけることが大切です。

動画の掲載先や配信方法によって、タイトルに使用できる文字数は異なります。ターゲットユーザーが興味を持っているキーワードをタイトルの冒頭に含めると、反応が高まりやすい傾向です。

動画の表現方法には、実写の映像やアニメーションなどさまざまな選択肢があります。動画の目的やターゲット、配信先にあわせて、適切な表現方法を使うことが重要です。

たとえば、使い方がわかりにくい商品の魅力を伝えたい場合は、実際に商品を使っている様子を撮影した映像が適しています。また、SNSユーザーによる拡散を狙いたい場合は、目を引くようなインパクトのある演出を動画の冒頭に使用する方法が効果的です。

動画を表示する画面の大きさによっても、適切な表現方法が異なります。動画が視聴される環境も考慮して表現方法を決めましょう。

制作する動画の最終的なイメージを共有するために、シナリオや絵コンテを作ることが重要となります。

シナリオ制作に取り組む際は、動画の場面展開や出演者のセリフ、ナレーションなどを文章で表現することがポイントです。また、動画に含まれる各カットの再生時間や効果音、BGMなどもシナリオに記載する必要があります。

絵コンテとは、動画の構図や背景、カメラワークなどを絵で説明した資料のことです。文章だけでは伝えきれない情報も、絵コンテによって細かく共有することができます。

良い動画企画書を作成するためには、動画の用途にあわせて押さえるべきポイントを把握することが大切です。動画を使用する場面や視聴者によって方向性が異なるため、要点を押さえたうえで企画書作りに取りかかりましょう。

最後に、良い企画書を作成するためのポイントを動画の用途別に解説します。

会社紹介を目的とした動画の企画書を作る際は、自社ならではのこだわりや魅力、競合他社との比較情報を盛り込むことがポイントです。また、誰に対して会社紹介を視聴させるかによっても、盛り込むべき内容は異なります。

たとえば、取引先の企業向けに作る動画では、自社の業績や数値目標を紹介するなどの企画が有用です。一方、消費者向けの動画では、商品やサービスへのこだわりなどを盛り込むことがポイントとなります。

いずれのターゲットを対象とした動画を制作する場合も、自社に関する直近の情報を紹介することが大切です。定期的に動画の内容を見直し、必要に応じて更新しましょう。

人材採用を目的とした動画の企画書を作る際は、求職者にとって魅力が感じられる要素を盛り込むことがポイントです。事業内容や職場環境、福利厚生に関する情報が、人材採用動画では重要となります。

実際に働いている自社のスタッフにインタビューしたり、仕事中の様子を撮影して紹介したりすることも有用です。また、やりがいなどのポジティブな側面だけでなく、解決に向けて取り組んでいる課題も公開すると、信頼性が高まります。

人材採用動画の企画書を作る際は、どのような人材に応募してもらいたいかを明確にすることも大切です。採用したい人物像をイメージして、積極的に応募してもらえるような動画を企画しましょう。

商品やサービスの宣伝を目的とした広告動画の企画書を作る際は、ターゲットが得られるメリットを盛り込むことがポイントです。商品やサービスの活用によって解決できる悩みや手に入る結果などを、ターゲットごとに細分化して盛り込みましょう。

掲載先や配信先によって、訴求するメリットを変えた複数の動画を作ることも、広告の反応を高めるために効果的です。また、広告動画の企画では短い時間で視聴者の興味を引くための工夫や、高確率で再生してもらうためのタイトル作りもポイントとなります。

動画制作をスムーズに進め、イメージ通りの動画を完成させるためには、企画書を用意することが重要です。企画書を用意することで、動画の目的を共有し、クオリティの高い動画を作ることができます。

動画制作を作る際は、目的やターゲット、動画の掲載先などを決めましょう。その後、コンセプトやタイトル、表現方法を決めることで魅力的な企画書を作ることが可能です。

企画書を作る際のポイントは、動画の用途によって異なります。動画制作を予定している方は、今回紹介した方法を参考に企画書を作ってみてはいかがでしょうか。